熊本県中小企業家同友会

組織紹介

広報委員会

2018年度役員

  • 伊藤 大助
    委員長伊藤 大助

    (有)九交防災
    代表取締役

  • 岩井 雅彦
    副委員長岩井 雅彦

    (株)アドロックデザイン
    代表取締役

  • 佐分利 太介
    幹事長佐分利 太介

    サブリー
    代表

  • 合志 正三
    副幹事長合志 正三

    (有)熊日新聞菊陽
    販売センター
    代表取締役社長

  • 馬場口 一利
    副幹事長馬場口 一利

    (有)正文堂
    代表取締役

  • 山本 友晴
    副幹事長山本 友晴

    (有)九州中央経理
    代表取締役

スローガン

伝え広める

理念

地域への発信を強化し、存在感のある経営者団体をめざし、熊本を元気にする。

指針概況

  • 1. 新しい情報メディアが次々に表れ、情報発信の課題が増えた。
  • 2. 会員のSNS利用者が増加している。
  • 3. 情報発信が簡単になってきて、真偽の見極めが重要になった。
  • 4. 同友会活動に参加していない人が少なくない。
  • 5. 熊本の長期的な復興支援が必要である。
  • 6. 会員増強が課題。
  • 7. 事務局体制の関係で各自の自主運営が急務となっている。

中期活動方針(計画)

  • 1. 外部発信ツール(HP・ラジオ・羅針)の利用し、同友会の基本情報や活動を継続的に発信。
    従来通りの発信活動を引き継ぎ行う。
  • 2. 各支部、委員会、部会におけるツール活用のサポート。
    広報委員会主催の技術セミナーを新役員さん向けに開催する。
  • 3. 広報委員会自体の活性化。
    広報委員会での活動が自社の活性に繋がるよう委員会運営を行う。
  • 4. 熊本地震で知り得た教訓の発信。
    羅針内掲載の記事をまとめ、総括する。

今期活動方針(計画)

  • 1. 外部発信ツールの再検討を行う。
    YouTubeへの例会動画の掲載や他メディアの活用の可能性を模索する。
  • 2. e.doyu、ショート動画の作成、活用を委員会主催のセミナーを開催する。
    発信拠点の拡大で会の活動状況をより多くの対象者に発信する。
  • 3. 各支部、委員会、部会に広報委員会を選任していただき、年間で1枠利用し、活用頂く。
    広報誌における活動履歴の保管を担う人材の育成を試みる。
  • 4. 冊子作成のチームを立ち上げの検討を行う。
    冊子の作成⇒義援金の使用目的を再度検討する。
  • 5. e.doyuの使用方法についてのルール作りを行う。
    対象外案内の配信などを誤っている。編集権を全員に寄与されているなどの問題の回避。
  • 6. 景況調査の記者発表会の再開を模索する。
    前回開催の際に報道陣から「次回の開催はいつ?」との申し出もあったため。